IE(Internet Explorer)で安全上の脆弱性が見つかったため、アメリカ国土安全保障省がIEの使用を控えるよう注意を促した、というニュースが話題になっていたが、その内容というのは下記マイナビニュースが伝える「メモリ上のすでに削除されたオブジェクトへのアクセス、またはまだ適切に確保されていないオブジェクトへのアクセスに関する不備を利用」して攻撃者が「IEの権限で任意のコードを実行できるようになる」というものらしい。
IE全バージョンにコード実行のセキュリティ脆弱性 – Microsoft | マイナビニュース

既に被害が出ている「ゼロデイアタック」で現在もまだ修正プログラムが提供されていないとのことだが、今後修正プログラムが提供されるにしても今月初旬にサポートが終了してしまったWindows Xp向けには提供されない様子。
(今回の修正プログラムはXPにも特別対応されたとのこと。2014年5月4日追記)
たとえIEに対しての修正プログラムが提供されても、また他のブラウザに乗り換えようともWindows Xpを使い続けるのは危険だろうから「PCを買い換える」または「Linux等の他のOSに移行する」といった対策を採ったほうが良いのは言うまでもない。

これだけIEの脆弱性が見つかるというのは、依然それだけIEがシェアを持っているということなのだろう。頑張ってシェアの低いブラウザの脆弱性を見つけてもメリットは少ないのだから
Firefox、Google Chromeなどの他のブラウザがシェアを増やしているとは言っても、買ってきたPCに最初からインストールされているというアドバンテージは大きいし、ブラウザに特にこだわりのない人はそのまま慣れ親しんだIEを使うことだろう。
それに最近のIEは随分と改善されて以前に較べ使い勝手も良くなっている。

それにしても、今回の騒動でちょっと気になったのは、なぜ「アメリカ国土安全保障省」がIEの危険性を大々的に報じさせたのかということ。
「国土安全保障省」が注意を促すほどの重大事なのだろうか。
「それだけ危険だから」という理由はもっともなのだが、ひねくれ者からするとその裏に、近年急速にシェアを伸ばしているらしい「Google Chromeに移行させよう」という思惑があるのではないかと、ちょっと疑ってしまったりする。

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2014年4月30日